自営業者にとって、医療保険はとても重要です。
自営業者の方のためにさらに詳しく解説します。
タイトルの画像は街中の医院で見かけた張り紙です。
医療保険の必要性が自営業者は高い
私が近くの耳鼻咽喉科へ出向いたときのことです。
上記のような張り紙がされていて病院は「休診」されていました。
自営業者といっても、すべての自営業者の方に医療保険が必要というわけでは当然ありません。 オーナーのような仕事のスタイルで、もしも入院や手術をされても仕事にさほど影響がないという方であれば、医療保険に加入する必要性が高いとはいえません。
自営業者の中でも、特に医療保険を考えていただきたいのは、
病気やケガで入院や手術をした時に売上や収入に影響が大きい自営業者にとっては医療保険はとても重要です。
店主が入院をすると？
病気やケガはいつ起こるか分かりません。
特に自営業者の方は、ご自身の身体を酷使して事業に専念されるという方も多いのではないでしょうか。
また、ご本人が気づかない内にそうなっているということもあるかもしれません。
病気やケガで入院や手術をすると、当然のことながら治療期間中は身体は病院に拘束されてしまいます。
また手術をされた場合は、身体的な負担が大きく、退院をされたとしても入院前と同じように働くことが難しくなる可能性があります。
上記の医院の例で考えてみましょう。
個人医院の院長先生が入院をすると
この病院の先生は、入院治療のために入院期間中は医院を休診されていました。
ということは、休診期間中の収入は「0円」の可能性があります。
しかし、雇っている看護師さん、事務員さんの給与（人件費）は必要です。
他にも、入居している医院が賃貸であれば家賃。医療機器や事務機器のリース料。借り入れがあれば返済金。
もちろん、入院をされている院長自身の治療費とその家族の生活費も必要です。
事業への影響をリスクヘッジする
街の医院にとって、半月の休診による収入減少と固定費の支出はかなりの負担になるのではないでしょうか？
さらに、休診によって、再開後に患者さんの減少（＝売上の減少）という可能性もあります。院長先生の病気がどのようなものかは分かりませんが、退院後も以前と同じようなペースで患者を診るのは体力的にも厳しいかもしれませんので、休診前と同じくらいの売上が出ない可能性も考えられます。
他の先生を雇ったり、人を増やすことで対応できるかもしれませんが、当然ながらその分だけ人件費等の各種経費が必要となります。
他の事業でも同じこと
病院・医院を例として挙げましたが、「病院だから、医師だから」と思われるかもしれませんが、他の自営業者、小さな会社であっても同じことが起こります。
病気により休業することで、売上が減り、収入が減る。しかし、固定費は一定額必要。
こういった事態に備えられる方法の一つが民間の医療保険です。
医療保険を休業補償の一部として
ご自身の仕事での稼働時間がそのまま売上や収入に直結している方にとっては、数日の休業であっても非常に大きな損害が出る可能性があります。
医療保険というと、医療費を補てんするためのものと考えがちですが、自営業者の方は医療費の負担だけではなく、休業補償という点からも医療保険を考える必要があります。
一般的な会社員とは違い、事業保障という観点からも医療保険に備えることでよりご自身の事業の発展に安心して集中できるようになるのではないでしょうか。
長引く療養に備える保険も登場
医療保険は休業補償の一部として考えることができると書きましたが、休業補償として考える医療保険ではどうしても限界があります。
加入する医療保険の保障内容にもよりますが、医療保険は病気やケガで入院や手術をすることで給付金が受け取れる保険です。例えば、病気やケガで入院や手術をしてその後のリハビリが長引き、長期間にわたって仕事を再開することができなかった。というケースも考えられます。
そのような、病気やケガを要因として長期にわたって仕事ができない状態を保障する保険も登場しています。
事業に集中できる安心を
自営業者の方は、日々やるべきことに追われている。という方も多いのではないでしょうか？
「保険を考えている暇もない」という方もいらっしゃるかもしれません。
そんな時、少し立ち止まって保険を通して、ご自身の事業におけるリスクは何か？を客観的に見つめることで、新しい発見が見つかるかもしれません。
また保険に限らず、リスクを回避するための様々な手段を備えておくことで、ご自身の事業に集中できる環境を手に入れることができます。
