加入している医療保険をやめる（解約する）には？

医療保険は加入している保険会社に連絡をし、解約手続きをすることでいつでも解約をすることが可能です。
今回は医療保険をやめる（解約）ということについて解説していきます。

医療保険の見直しと解約手続き

「保険を見直す」と言う場合に必要となるのが「解約手続き」です。
医療保険を見直すということは、既に加入されている保険を見直すということですので、新しい医療保険に切り替える。既に加入している保険は解約をしてやめてしまうということですので、「解約手続き」が必要になります。

解約手続きのタイミング

医療保険を見直す際に注意したいのが「解約」手続きのタイミングです。
保険見直しの際の解約手続きのタイミングで重要になるのは「保障の空白期間」です。

保障の空白期間とは？

新しい医療保険に加入。
新規に加入した医療保険の保障が始まる前に以前から加入していた医療保険を解約。
すると「保障の空白期間」が発生します。

確率的には低いですが、保障が無い期間に病気やケガをすると新旧両方の医療保険が保障されないということになります。
また病気やケガをすることで、新しい医療保険に加入をするのが難しくなります。

新しい医療保険は、保障開始前（責任開始期前）に発病した病気や発生した事故等によるケガは保障されません。
例えば、

• 6月1日　以前の医療保険を解約
• 6月10日　糖尿病の診断確定
• 6月27日～　新しい医療保険の保障開始

こういった状況になった場合、解約した以前の医療保険はもちろんのこと、新しい医療保険でも糖尿病は保障されなくなります。
そこで、新しい医療保険に切り替える際は「保障の空白期間」を作らないように解約をする。ということが重要になるのです。
保険加入のタイミングによっては１ヶ月分の保険料が２重払いになる可能性もあります。（新旧の医療保険の保険料を支払うため）
それでも保障の空白期間は作らないように解約手続きをしたいものです。

保険の解約手続きを断られたら

最近は、お客様の意向を大切にするという指導が徹底されていますので、解約を拒否するような保険会社の営業行為はないとは思いますが、解約を思いとどまってもらうように粘られることはあるかもしれません。

あなたの保険の担当者や担当代理店に解約の申し出や相談をしても手続きがスムーズに行われない場合。
そんな時は保険会社のコールセンターに解約の連絡を入れましょう。
その際に、当初の担当者に解約の意向を伝えたがスムーズに手続きができなかった旨を伝えます。
保険会社はお客様の意向を大切にしますので、なんらかの対応を取ってくれると思います。保険会社によっては、コールセンターから直接、解約手続きの書類を送付してくれる場合もあります。

解約の手続きは慎重に

解約手続きは非常に簡単です。
書類に必要事項を記入して、保険証券と本人確認の書類を添付すれば解約手続きは完了します。（保険会社によって必要書類は異なります）
しかし、一度解約した医療保険を元に戻すことはできません。
解約手続きは終わったけれど、やっぱり止めておきます。ということはできないので注意が必要です。
考えられるケースとしては、先ほどの保障の空白期間中の病気やケガです。
もう一つは、新しい医療保険に加入できなかった。というパターンです。

新しい医療保険に加入できないケース

既に加入している医療保険を見直して、新しい医療保険に加入する場合に最も気を付けなければならない注意点です。
新しい医療保険が魅力的で新しい医療保険に入り直したい。という希望があり、新たな医療保険入れると思い込んで、新しい医療保険の契約が成立する前に以前の医療保険を解約をした。
しかし、実際には新しい医療保険には加入することができなかった。ということがあります。
そうなると、以前の医療保険を解約せずに置いておけば良かった。ということになりますが、一度解約の手続きが終了した保険を元に戻すことはできません。
解約することはとても簡単ですが、手続きは慎重に行いましょう。

医療保険に加入できないケース

• 告知内容（病気等の内容）により加入できない
• 職業・収入制限により加入できない
• 加入する保険会社での給付歴により加入できない

といったことが考えられます。
医療保険の加入に関しては「絶対」ということがありません。特に保険を販売する人の「絶対」には気を付けてください。
「この内容でしたら絶対大丈夫ですから」と言われたが、数日後保険会社から連絡があり加入できなかった。ということは起こります。それは、保険募集をする人が新たに契約をされる方のすべての情報を把握しているとは限らないからです。
さらに、今回の事例のように今までの加入していた医療保険を解約して、新たな医療保険に加入するといった場合。先ほどの保険募集の担当者に責任を取ってもらうということもできません。
最終的には自己責任、ご自身の判断で保険契約の手続きをすることが大切です。