テレビのCMや雑誌の特集記事を見たり、保険の営業担当者から新商品を勧められたり、友人との会話で、医療保険の見直しを考えたいという方は多くいらっしゃいます。
今回は医療保険の見直しタイミングについて考えてみたいと思います。
医療保険の見直しタイミング
医療保険の加入者は年々増加傾向にありますが、新規で医療保険に加入される方だけではなく、既に加入している医療保険(医療保障)の加入内容を見直したいという人も増えています。
医療保険を見直しされるには様々なタイミングがあります。
医療保険の見直しタイミングに合わせた医療保険の見直しについて考えてみましょう。
生活環境の変化
医療保険の見直しで最も多いのは生活環境、ライフスタイルに変化が起こったことにより医療保険を見直すという場合です。
結婚、離婚、死別、子供が産まれたというように家族関係が変わった場合。
収入が増えた、減った、単身赴任になった、就職、退職、転職、独立、起業などの仕事の変化によっても医療保険の見直しをされています。
どのような場合であれ、生活環境が変わることにより、その変化に合わせた医療保険の見直しが必要となります。
家族関係が変わったのであれば、自分以外の誰か(配偶者やこども)のための保障が必要なのか、それとも自分自身の保障を充実させる必要があるのかによって加入する保険の目的が異なってきます。
仕事に関する変化は主に収入面での変化が大きいと思います。特に収入減少による医療保険の見直しは、収入と保険料のバランス。そして必要な保障を確保するための予算についてある程度の長い期間を想定して考える必要があります。
医療事情の変化
医療系のお仕事をされていないのであれば、「医療」ということに関しては興味が低いかもしれませんが医療保険の見直しに直結するのが「医療事情の変化」です。
医療に関する事情、状況、環境が変わることによって、医療保険を見直した方が良い場合があります。
例えば、入院(在院)日数が減り、外来による通院が増えているというのが最近の事情であり、医療に関する大きな変化です。こういった場合であれば、入院重視の医療保険から通院にも対応できるような医療保険への見直しが必要になってきます。
また、今までにはなかったような画期的な治療法が登場し、その治療がメインの治療法になるような場合には、加入している医療保険で対応ができるのかを知っておくことも重要です。
新しく医療保険を見直し、入り直すことで新しい治療にも対応した医療保険への加入が可能となる場合があります。
社会情勢の変化
多くの方は公的保険制度である「健康保険」を利用されていることと思います。
公的保障である健康保険制度は、国の社会保障制度改革等で大きく仕組みが変わることがあります。特に年代や収入によって区分されている自己負担額の割合が変わることがあるので注意が必要です。
民間の保険会社が販売している医療保険は、健康保険等の公的保険の補助的な役割をするのが本来の目的です。公的な健康保険の制度自体が変わることによって、補助的な役割の医療保険の見直しを考える必要がでてくることがあります。
病気になってから見直すは「遅い」
医療保険の見直しで最もおススメできないのは、病気になってから見直しを始めるという次のようなパターンです。
病気やケガを実際にして、加入している医療保険に保険の請求をしたところ「加入している医療保険の保障内容では満足できる保障を得ることができなかった。」ということで医療保険の見直しをしたい。というパターンです。
病気やケガをした後であっても医療保険の見直しをすることは可能です。ただし、病気やケガの種類によっては以前の医療保険よりも条件が悪くなったり、病気によっては医療保険に加入することができない。という場合があります。
例えば、ご自身が「がん治療」をすることになり、がん治療を続ける中で加入している医療保険では保障が足りず、満足のいく治療を受けることができないので、医療保険やがん保険で保障を追加する。ということはできません。
医療保険を見直すのであれば、なによりも「健康な状態」で医療保険の見直しをすることが重要です。
見直しが必ずしも正解ではない
医療保険の見直し、保険の見直しというような宣伝文句をよく見かけます。「保険の見直し」というと、今加入している保険よりも更に良い保険に切り替えられそうなイメージがあるかもしれませんが、必ずしもそうとは限りません。
●大きな注意点は「年齢」です。
保険に加入されて1年と経過せずに保険の見直しをされるのであれば注意する必要はありませんが、加入から数年または数十年が経過してからの保険見直しは、最初の保険の加入時よりも年齢が確実に上がっています。
保険料は年齢により決まりますので、基本的な保険料は年齢に応じて上がっています。
保険料の値上がりを加味しても、新しい保険の方が魅力的であれば保険の見直しは有効と言えます。
保険料の差額と保険を見直すことによって得られる実際のメリットを考慮して、本当に保険を見直すことが有効であるかを判断することが重要です。